カードローンやキャッシングの審査時に利用される「信用情報」について

カードローンやキャッシング、クレジットカードの審査を受ける際に、年収などの本人の現在の収入状況や返済能力などの他に、信用情報を照会されているのはご存知でしょうか？

いや、自分にはそんな信用情報なんかないんだけど、と知らない方もいるかと思いますが、信用情報は、全ての人に存在している情報であり、ローンを利用している全ての情報が記載されます。

このページでは、ローンの審査時に審査対象となる信用情報についてを詳しく解説していきます。

また、既に信用情報の状態が良くないことが分かっているが、どうしてもお金が必要な状態の人は、以下のページで紹介しているカードローンの利用を検討してください。

信用情報機関とは？

信用情報機関とは、クレジットやローンの販売をしている企業が会員となっていて、そうした取引に関する信用情報を保管している機関です。

簡単に言うと、信用情報を保管する会社です。

現在、日本には3つの信用情報機関があり、

• CIC(株式会社シー・アイ・シー）
• JICC(株式会社日本信用情報機構）
• 全銀協(一般社団法人 全国銀行協会）JBA

の3社があります。

クレジットカードを発行している信販会社や、カードローンなどの商品を取り扱う貸金業者は、必ず業務を行う際は、信用情報機関へ加盟しなくてはなりません。

各業者の加盟している信用情報機関

	CIC	JICC	全銀協
アコム	○	○	×
アイフル	○	○	×
プロミス	○	○	×
SMBCモビット	○	○	×
レイクALSA	○	○	×
J.Score	○	○	×
みずほ銀行	○	×	○
三井住友銀行	○	○	○
三菱UFJ銀行	×	×	○
オリックス銀行	×	○	○
楽天銀行	○	○	○

信用情報機関にはどのような情報がある？情報の登録期間は？

信用情報機関にある情報は、3つの機関でそれぞれ異なってきます。

各機関の保持している情報は以下のようになっています。

CICの情報

信用情報の種類	主な情報項目	保有期間
申込情報	・本人を識別するための情報 氏名、生年月日、郵便番号、電話番号など ・申込み内容に関する情報 照会日、商品名、契約予定額、支払予定回数、照会会社名など	照会日より6ヵ月間
クレジット情報	・本人を識別するための情報 氏名、生年月日、性別、郵便番号、住所、電話番号、勤務先名、勤務先電話番号、公的資料番号など ・契約内容に関する情報 契約日、契約の種類、商品名、支払回数、契約額（極度額）、契約終了予定日、登録会社名など ・支払状況に関する情報 報告日、残債額、請求額、入金額、入金履歴、異動（延滞・保証履行・破産）の有無、異動発生日、延滞解消日、終了状況など ・割賦販売法対象商品のお支払状況に関する情報 割賦残債額、年間請求予定額、遅延有無など ・貸金業法対象商品のお支払状況に関する情報 確定日、貸付日、出金額、残高、遅延の有無など	契約期間中および契約終了後5年以内
利用記録	・本人を識別するための情報 氏名、生年月日、郵便番号、電話番号など ・利用した事実に関する情報 利用日、利用目的、利用会社名など	利用日より6ヵ月間
本人申告情報	・本人を識別するための情報 氏名、生年月日、性別、郵便番号、住所、電話番号、勤務先名、勤務先電話番号など ・申告した内容に関する情報 情報登録日、申告したコメントなど	登録日より5年以内 ※本人の申し出により、期間内であっても削除することが可能
協会依頼情報	・本人を識別するための情報 氏名、生年月日、性別、郵便番号、住所、電話番号、勤務先名、勤務先電話番号など ・依頼した内容に関する情報 登録日、依頼内容の種類（貸付自粛）	登録日より5年以内 ※日本貸金業協会に問い合わせて削除可能
電話帳掲載情報	・電話帳に掲載された情報 氏名、電話番号、郵便番号、住所	最終の記録年月より2.5年以内 ※第三者への提供を停止できる

JICCの情報

信用情報の種類	内容	保有期間
本人を特定するための情報	氏名、生年月日、性別、住所、電話番号、勤務先、勤務先電話番号、運転免許証等の記号番号など	契約内容に関する情報などが登録されている期間
契約内容に関する情報	登録会員名、契約の種類、契約日、貸付日、契約金額、貸付金額、保証額など	契約日2019/9/30以前 契約継続中及び完済日から５年を超えない期間 契約日2019/10/1以降 契約継続中及び契約終了後５年以内（※）
返済状況に関する情報	入金日、入金予定日、残高金額、完済日、延滞など	契約日2019/9/30以前 契約継続中及び完済日から５年を超えない期間（ただし、延滞情報については延滞継続中、延滞解消の事実に係る情報については当該事実の発生日から１年を超えない期間） 契約日2019/10/1以降 契約継続中及び契約終了後５年以内（※）
取引事実に関する情報	債権回収、債務整理、保証履行、強制解約、破産申立、債権譲渡など	契約日2019/9/30以前 当該事実の発生日から５年を超えない期間（ただし、債権譲渡の事実に係る情報については当該事実の発生日から１年を超えない期間） 契約日2019/10/1以降 契約継続中及び契約終了後５年以内（ただし、債権譲渡の事実に係る情報については当該事実の発生日から１年以内）
申込みに関する情報	本人を特定する情報（氏名、生年月日、電話番号及び運転免許証等の記号番号など）、並びに申込日及び申込商品種別など	照会日から６カ月以内
電話帳に記載された情報	電話帳に記載された氏名、電話番号等の情報	電話帳に掲載されている期間 ※掲載を取り止めた場合は更新されるまで
本人申告コメント情報	本人から申告された本人確認書類の紛失・盗難等の情報	登録日から５年以内 ※本人から削除依頼があった場合はその時点まで
貸付自粛依頼情報	日本貸金業協会または全国銀行個人信用情報センターに貸付自粛依頼を申入れたことを表す情報	申請日から５年以内 ※本人などから削除依頼があった場合はその時点まで

※2019年10月1日以降に契約した情報の登録期間に関し、包括契約について次のどちらかに該当するときは、契約終了後５年を経過したものと看做します。
�@ 残高「０円」となる入金後、解約することなく残高「０円」のまま５年を経過した場合　（延滞解消または取引事実に関する情報が付帯している場合を除きます。）
�A 契約後、一度も残高が発生することなく５年を経過した場合

全銀協の情報

登録情報	情報の具体的な内容	登録期間
取引情報	ローンやクレジットカードなどの契約内容とその返済状況(入金の有無・延滞・代位弁済・強制回収手続などの事実を含む)の履歴	契約期間中および契約終了日(完済されていない場合は完済日)から5年を超えない期間
照会記録情報	会員がセンターを利用した日、ローンやクレジットカードなどの申込み・契約の内容など	当該利用日から、本人開示の対象は1年を超えない期間、会員への提供は6ヵ月を超えない期間
不渡情報	手形交換所の第1回目不渡、取引停止処分	第1回目不渡は当該発生日から6ヵ月を超えない期間 取引停止処分は当該処分日から5年を超えない期間
官報情報	官報に公告された破産・民事再生開始決定など ※免責決定などの情報は登録されない	当該決定日から10年を超えない期間
本人申告情報	本人確認資料の紛失・盗難、同性同名別人の情報がセンターに登録されており、自分と間違えられるおそれがある旨などの本人からの申告内容	登録日から5年を超えない期間
貸付自粛情報	本人に浪費の習癖があることやギャンブル等依存症によりご本人やその家族の生活に支障を生じさせられるおそれがあることから、自らを自粛対象者とする旨の本人からの申告内容	申告日から5年を超えない期間

このように、本人の情報から借り入れに関する情報まで、様々な情報が信用情報機関に記録されています。

クレジットカードのリボ払いや携帯端末の料金も信用情報に記録される！

こうした信用情報はローンやクレジットカードのキャッシングの利用以外でも記録がされます。

意外なものとしては以下のようなものがあります。

• クレジットカードのリボ払い
• 携帯の端末の分割料金
• 海外でのキャッシング

特に海外でのキャッシングは便利なために利用している人が多いと思われますが、しっかりと返済をしないと信用情報に悪影響があるので注意が必要です。

信用情報として保管されない情報

上のように、事細かに信用情報の記録がありますが、実は年収の登録はされていないなど、登録されていない情報もあります。

以下は信用情報には登録されていない情報です。

• 申込者の年収
• 契約したローンの金利

仮に、収入証明書を提出して契約した場合も、信用情報には収入がいくらあるのかは記載されません。
そのため、年収の1/3以上の借入が出来ないとする総量規制に該当するかどうかは、収入証明書を提出し、業者側がいくらまでが総量規制の対象となるのかを算出します。

信用情報って一生残るのか？

信用情報の多くは、現在契約中の場合なら契約が終了するまで残ります。

クレジットカードやカードローンは申し入れをしない限り自動更新となるため、解約するまでずっと信用情報は残り続けます。
ただ、利用していないものは、契約中であっても審査に悪影響を及ぼす事はありません。

完済し終了した情報は、完済日から5年間ほど情報は保管されます。

この情報の保有期限は信用情報に明記されていますが、
自然消滅の期間となり、契約自体が終了したもので、削除を業者にお願いする事で削除の対応をしてくれる場合もあります。
しかし、完済を行っている場合は、キチンと返済を履行したものであり、審査にとってマイナス評価を受けることはありませんので、
完済をキチンと行った場合は、あえて消してもらうように依頼する必要はありません。

また、同時に自己破産などの債務整理を行った場合は、信用情報として法定免責を記載となり、契約は終了となりますが、
保有期限は、免責が認められた日から、5年間ほど残り、銀行も含まれた場合は全銀協への記載で最長10年間ほど信用情報が残ります。

この保有期限については、注意点があり滞納を行い、手紙、電話などをすべて無視し、実質の踏み倒しを行っている場合ですが、
これに関しては、契約中のステータスとなるため、信用情報が消える事はなく、完済を行うか、専門家に依頼し時効を成立させて契約を終了するかといった方法を行わない限りは契約自体はずっと継続されたままとなり、一生消えることはありませんので、
当然、信用情報自体が回復する事はありません。

自分の信用情報はどこを調べればいいのか？

審査がちょっと不安で信用情報を調べたいけど、3社のどこを調べればいいのかが分からない人は多いです。

信用情報機関によって保存している情報に違いがあり、

• クレジットカードや、カードローンの場合はCIC
• 銀行の場合は、全銀協

を参照にすれば問題ありません。

基本的に、ほぼCICの情報開示で事足ります。
銀行カードローンを利用している場合は、CICと全銀協どちらの開示も必要となります。

JICCの場合ですが、現在はJICCのみ参照という業者はほとんどありません。

CICは、キャッシングにおいては平成22年3月11日に内閣総理大臣から、クレジットカードにおいては平成22年7月20日に経済産業大臣から指定信用情報機関の指定を受けています。そのため、現在は、ほとんどの業者がCICに加盟しています。

なので、CICとJICCを参照する場合はあっても、JICC単体での照会というのは、ケースとしては稀となります。
てっとり早く信用情報を知りたい場合は、CICの信用情報を開示することをおすすめします。

信用情報はどうやって確認できるのか

信用情報の確認は、基本的には自分で開示の申請を行って確認することになっています。

しかし、以下の3つの場合は、本人以外でも情報を開示することができます。

• 任意代理人
• 法定代理人
• 法定相続人

本人以外の開示では、通常の書類に加えて、代理人の本人確認書類や委任状、公的な書類などの代理人であることを示す書類が必要になります。

開示する方法は、どの業者も郵送や窓口など様々ありますが、おすすめはPCやスマートフォンからの開示になります。

詳しい信用情報の開示方法は、以下のページを参考にしてください。

開示をすると、CICでは以下のようになります。

このように1つ1つ記載があることが分かります。

どういった情報が記載されているのかというと、以下のようになっています。

契約者、又は保証人となった場合に、記載されるのが本人の属性についてです。

氏名や住所や勤務先の連絡先などが記載され、契約時にどのような資料の提出があったかなども記載があります。

運転免許証や健康保険証の登録番号と確認した日なども記載されます。

契約の内容に関する記載になります。

契約している業者名や契約日、契約金額などが記載されます。

その他に、ショッピングやマイカー、住宅ローンの場合は支払い回数、カードローンやクレジットカード、キャッシングの場合はリボ払いという記載とともに、商品のタイプ(携帯電話、車、カードローンなど)が記載されています。

現時点で支払いはどのようになっており、毎月いくら返済しているのか、いつ完済する予定なのかといった、支払いに関する情報が記載されます。

消費者金融、又は信販会社のカードローン、クレジットカードのキャッシング枠がある場合は、残高や契約額などの情報が記載されています。

入金(返済)を行っているのかどうかの情報が記載されます。
入金の状況というのは、CICの場合24ヶ月残り、記号の表示で、ひと目で滞納しているのかどうかが分かります。

ローンやクレジットの申し込みを行った日付などです。

これにより、どれか審査に通ればいいといった考えのもと同時申込を行った場合や、申込を行っているのにクレジット情報としての記載がない、つまり審査に落ちた、ということが判断されます。

基本的に、カードローンやクレジットカードというのは、同時に申込を行うものではありません。
2社までの場合なら、悪影響を及ぼすことはあまりありませんが、3社以上同日〜30日以内に申込をした場合は、ほぼ審査に落ちると考えていいほどの悪影響を及ぼします。
こうした状態を申込ブラックと呼ばれ、審査落ちの可能性が高くなります。

この申込に関する情報の保有期限は、申込を行った翌日より6ヶ月ほど残ります。
審査に落ちる理由がさっぱりわからない、という人は、申込を同時に行い過ぎてしまったという場合が多いので、ひとまず6ヶ月間は申込を控えるようにしましょう。

CICを含めた信用情報機関の情報の見方を詳しく知りたい人は、以下のページを参考にしてください。

これらの情報を踏まえると、申し込み時に嘘の記述は出来ないことがわかりますし、嘘の記述はマイナス評価にしかならないこともわかりますよね。

初めての場合ですと信用情報としての情報は少ないですが、車や、携帯電話、クレジットカードの契約などは全て記載されるので、契約日もわかりますし、残債額も分かります。

つまり、住居年数や、勤務先が違う場合は、申し込みの情報に相違が出るため、審査がより慎重になる傾向があります。
この結果、審査時間が長引くこともあり、場合によっては本来受けることが出来る融資希望額の縮小、最悪の場合審査に落ちることもあるので、申し込み時の情報に嘘の記述はいけません。

また、審査に通りたいが故に、実際に融資を受けている金額を少なく見積もる人もいますが、残債額はすぐにわかるので、正確に記述を行う方が良いです。
わからない場合でもなるべく正確に記述しないと嘘をついている、または、自分の借金の金額も管理ができていないという判断をされかねません。

後述しますが、私たちの取得出来る情報と、業者側の審査時に取得する信用情報には違いがあります。
しかし、概ね同等であり、正確に情報が記述されているので、嘘の記述せず、正確な情報を入力しての申し込みを推奨します。

信用情報機関の違う業者なら審査は甘くなるのか？

ここまでの話で、JICCにのみ加盟している業者なら、CICに登録されている情報がないと考えた人はいるでしょう。

• 自己破産をして間もない状態でもカードローンの契約はできるのではないか
• 総量規制の対象となったとしてもキャッシングできるんじゃないのか

このように信用情報の穴を想像し、裏をかくことで審査に通ろうとしても、事はそう簡単に運びません。

というのも、信用情報機関は3つありますが、信用情報機関同士で情報の共有を行っています。

FINEや、CRINなど、慣れない横文字がありますが、これは簡単に言うと、業者が申込者の信用情報を開示する際に、他の信用情報機関の情報も同時に開示することが出来る仕組みのことです。

わかりにくいと思いますので、CICへの開示を例にとって図解してみます。

このように、個人の開示と業者の照会ではCICの回答が違います。

個人では、信用情報の取り寄せを行う場合は、CICに保管されている情報を開示することになります。

一方、業者側の審査による信用情報の照会は、CICとJICCの保有する個人の信用情報を同時に照会することが可能です。

つまり、信用情報機関の加盟違いによる審査難易度の変化というのはありえず、どの業者も共通した情報を得ることが出来ます。

業者は信用情報をいつ照会するのか？

信用情報の照会ですが、スピード融資を重視する業者は、申し込み完了から数分で照会します。
実際にあるデータでは、アコムの場合なら申し込み完了から4分後、SMBCモビットの場合は13分後といった早いペースで照会します。

一方、クレジットカードの場合は、申し込み完了から数時間程度と開きはありますが、基本的に申し込みを行った日に信用情報を照会します。

業者は信用情報をいつ反映させるのか？

信用情報を反映するタイミングは、信用情報機関や業者、情報の内容によって異なります。

どの業者も反映のタイミングが同じ情報は、貸金業法に基づく個人信用情報です。
貸金業法に基づく個人信用情報には、本人を識別するための情報のほかに、以下のような契約内容があります。

• 契約年月日
• 貸付の金額
• 貸付の残高
• 元本または利息の支払の遅延の有無
• 総量規制の対象外の契約に該当する場合にはその旨

これらの情報は、遅くとも翌日までに信用情報として反映されることになります。
また、契約が締結された時だけでなく、契約が変更された場合も、これらの情報は反映されることになります。

こうした貸金業法に基づく個人信用情報以外にも、申込の情報は信用情報機関の情報照会と同時に登録されることになります。
これは、他社の利用状況などを見極め、過剰な貸付を防止するためです。

一方、完済や解約の情報、クレジットカードの成約の情報は登録されるのが遅いです。
こうした情報は融資判断にはあまり重要ではないため、反映が遅いと考えられます。

完済や解約は1〜2ヵ月程度、クレジットカードは月1回の更新だと考えてください。

もし反映されているかどうかを確実に知りたい場合は、信用情報の照会をしてみることがおすすめです。

審査時に紹介される信用情報のまとめ

最後にこのページをまとめました。
長くなりましたが、理解しておいて欲しいのは以下の2点になります。

• 信用情報は自分でも取得出来る
• 業者は全ての信用情報機関から信用情報を審査時に取得出来る(各社の情報共有による)

ということで、この審査時に実質的にマイナス要素を含んでいる事項とプラス要素を含む事項を知っておきましょう。

審査時にマイナス評価を受ける事項

• 毎月の返済金額
• ローンを組んで現在支払い中の借金の総額
• 支払い中のローンを組んでいる契約数
• 申込を行ったコト
• 滞納をした回数
• 滞納をし、契約解除となり実質の踏み倒しをした情報

ローンを組んでいるという事は決して悪いことではありません。
しかし、利用者の返済能力があることを前提にローンは契約するものなので、毎月の支払い金額が多すぎた場合は、マイナスとなりますし、ローンを組んでいる契約数もマイナス評価となる場合があります。
そんなローンを組まないよ！と考えている人もいると思いますが、携帯電話を家族の分まで自分名義で分割払いすると1台ごとにローンの契約となります。

また、申込を短期間でいろんな業者へ行った事項や、滞納した履歴も注意する必要があります。

マイナス評価が多くあると、いわゆる信用情報に傷がついた状態になり、最悪の場合にはブラックリストに載っているという状態になってしまいます。

審査時にプラス評価を受ける事項

信用情報は、基本的にはマイナスとなる評価を判断する材料となりますが、逆にプラスとなる場合もあります。

実質的にプラスにはならず、プラマイゼロの表現の方が近いです。
例えば、滞納なく完済したローンの履歴は、ローン終了後も5年間残り、最後の2年分ほど各月の返済がキチンと行われたかどうかという事項が保管されます。
この時に、滞納をしてしまった場合は、そのローンが終わっているのにも関わらず、滞納履歴が5年間残ること言うこと意味します。

つまり、ローンというのは、最もやってはNGなことが、

滞納は1日でもやってはならない

ということです。

実際に滞納して信用情報はどう傷つくのか当サイトでも検証しましたが、滞納を貯めることによって審査に通りにくくなるため、結果的に年収が多くてもそれ以前に信用がなく、審査に落ちるようになります。
参考ページ：返済を滞納すると信用情報はこのようになる！あえて滞納し調査しました。

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