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クレジットカードが突如解約に!?こんな利用方法を気を付けて!

更新日:
クレジットカードは現金を持っていなくても買い物をすることができる便利なツールです。

ゼニエモンもiPhone7の「ApplePay」でクレジットカードから支払いが出来るので非常に重宝しています。

ただし、クレジットカードは限度額内ならなんでも好き勝手に買い物していいし、何をやってもいいというわけではありません。

使い方によってはクレジットカードでの決済が突如できなくなったり、使用を止められたりと、最悪の場合解約となってしまうケースもあります。

また、利用限度額に達したときだけ利用停止になると考えている人は多いですが、達さなくとも突如使えなくなることは十二分にあります。

ゼニエモンの場合だと、2台の車で大阪から東京へ行った際に、1枚のクレジットカードを利用して2台分のガソリンを何回も給油していたら、3回目の給油の時にカードの利用が出来なくなりました。

では、どういったときに一時的な利用停止が発生するのでしょうか?確認していきましょう。

また、突然クレジットカードが利用停止になってしまい困っている人は、カードローンを利用して一時的にお金を用意するのも一つの手です。

おすすめのカードローンはもちろん、融資の方法や業者の選び方など詳しく解説しているので、以下のページを参考にしてみてください。

    実際に解約となった事例

    ここでは、強制解約の事例と強制解約までの流れを紹介していきます。


    会社員Aさんの場合

    解約された日:2012年3月
    25歳会社員
    年収800万円
    抱えていたローン マイカーローン300万円(銀行)、自宅マンションの住宅ローン1,800万円(銀行)


    クレジットカードはアメックス、VISA、JCBの3枚を所持しており、メインはJCBで基本的に買い物は全てクレジットカードで済ませていました。


    解約の前年度は年間200万円近くを使用しており、一度も遅延は行いませんでした。


    他のローンも含め、遅延もなく、買い物でかなり利用をしており、通常なら優良な顧客であるように思えますし、実際にAさんもそのように考えていました。


    ところが翌年2013年に、突如JCBから解約通知が届きます。


    どれだけ聞いても、業者側は決して解約の理由を教えてくれることはなく、理由も分からず解約するしかありませんでした。


    一方で、クレジットカードの変な使い方に思い当たることが、Aさんには2つありました。


    キャッシュバックを受けるため、携帯電話を15台近く契約した

    現在は規制が入っていますが、2011年頃は他社から乗り換えを行うことで、5万円前後のキャッシュバックがもらえるキャンペーンが盛んに行われていました。


    Aさんはこのキャンペーンを利用するために、携帯電話を15台ほど購入しました。


    これらは全てJCBのクレジットカードで決済をしています。


    中国に2週間ほど行き、そこで50万円程度利用していた

    次の心当たりは、中国へ2週間ほど行き、50万円程度利用したことです。


    これは、上記の携帯電話のキャッシュバックを受けている最中に、仕事で中国へ行った時の話です。


    50万円は買い物や食事で利用しただけであり、特に気にしなかったようです。


    この翌年に突然の解約通知が届いたため、これらが原因となり何らかの疑いをかけられたのでしょう。


    普通の会社員であればありえない使い方をしたため、疑わしきを罰すという形で解約となった可能性が高いです。


    その他の事例

    学生だと、初めて持つクレジットカードで感覚が麻痺してしまい、使い過ぎて強制解約になる場合が多いです。


    また、同じく学生で引っ越しに伴う住所変更ができておらず、明細が届かないことで支払いが行えず強制解約というケースもあります。


    引っ越しが原因で解約されるのは、学生に限らず起こります。


    引っ越しの際は、住民票やインフラの変更につい気を取られてしまいますが、クレジットカードや銀行の住所変更を行うこともとても大切です。


    最悪クレジットカードなら強制解約や、銀行だと口座の利用停止になる場合があります。

    クレジットカードが突然使えなくなった!考えられる5つの理由

    クレジットカードが突然使えなくなる理由は、以下のものが考えられます。

    • クレジットカードの有効期限が過ぎた
    • 利用限度額を超えた
    • 途上与信により、限度額が縮小された影響で限度額に達した
    • いきなり高額な商品を購入した

    クレジットカードは、主にこれらが原因で利用できなくなることがあります。


    特に注意したいのが、途上与信により利用限度額が縮小されていた場合です。


    途上与信とは、クレジットカードの有効期限が近づいて更新をする際や、不定期にカード会社が返済能力の審査を行うことです。


    限度額までまだまだあると考えていても、知らない間に途上与信により枠が縮小されていたということもあるので、定期的に上限額を確認しましょう。



    また、利用限度額まで余裕がある場合でも、通常買わないような高額商品を購入した場合は一時的に利用出来なくなることがあります。


    1日あたりの利用限度額を自分で設定できるクレジットカードもありますが、自動でカード会社側が設定している場合もあります。


    高額な商品をクレジットカードで購入することが分かっている場合は、事前にカード会社へ連絡しておきましょう。


    一時的にクレジットカードの利用が停止された場合、2〜3日以内に再度利用できるようになるケースがほとんどです。


    利用方法によって強制解約をされる場合もあるので、知らず知らずのうちにクレジットカードの利用規約を違反していたということがないように気をつけましょう。

    あなたもしているかも!?クレジットカードが強制解約になる理由

    先程のAさんは、恐らくイレギュラーな使い方を立て続けにしためにクレジットカードを解約されてしまいました。


    契約時の利用規約によっても変動しますが、通常はクレジットカードが強制解約となる理由は、下記の5つです。


    • 請求通りの支払いをせず、滞納して1〜2ヶ月以上返済しなかった
    • 返済能力の低下が発覚した
    • 他社のローンで何らかの金融事故を起こした
    • 不正利用をした
    • 番外編:明らかにおかしい使い方をしている

    順に説明していきます。


    支請求通りの支払いをせず、滞納して1〜2ヶ月以上返済しなかった

    当たり前といえば当たり前ですが、クレジットカードは先にクレジット業者に立て替えてもらって買い物をするので、これを返さないと当然解約になります。


    1ヶ月〜2ヶ月程度の間支払わないと、大抵のクレジットカードは強制解約となり、連続でないとしても、何度も残高不足で支払いができない状況が続けば解約となる可能性は高いです。


    参考までに、支払いの遅延を6回ほど行ったら強制解約が起こった事例があります。


    ちなみに、引き落としができなかった場合引き落とし日から3日程度で利用停止となり、使用できなくなります。


    また、強制解約になった後は残額の一括払いを要求されることが多く、分割払いやボーナス払いを希望しても通らない可能性の方が高いです。


    クレジットカード会社により対応が異なりますので、どうしても分割払いじゃないと厳しい場合はカード会社に直接相談しましょう。


    なお、カード会社は利用者が一度でも支払いをしないと解約することが可能です。


    ただし、基本的には社内のルールがあり、支払いを複数回行わないと解約をするような決まりになっています。


    返済能力の低下が発覚した

    これは強制解約と結びつきにくいですが、返済能力に著しい低下があった場合は解約になることがあります。


    例えば無職になり、自身・配偶者などを含めた家族の安定した世帯収入が消滅した場合です。


    以下にあるように、カードローンの契約中には、途上与信と呼ばれる審査が行われます。

    貸金業者は、個人顧客と極度方式基本契約を締結している場合において、当該極度方式基本契約に基づき行われる極度方式貸付けに係る時期、金額その他の状況を勘案して内閣府令で定める要件に該当するときは、内閣府令で定めるところにより、指定信用情報機関の保有する当該個人顧客に係る信用情報を使用して、当該極度方式基本契約が基準額超過極度方式基本契約に該当するかどうかを調査しなければならない。


    貸金業法第十三条の三第一項

    途上与信により返済能力の低下が分かると、多くの場合は利用額の縮小という形で措置が取られます。


    ただ、信用情報には勤務先の変更や現在の年収の記載がないため、自己申告しない限りは知られることがありません。


    また、他社からローンを借りようと様々な業者に申し込みを行い、審査に落ちまくってしまった場合も、信用情報にその履歴が申し込みを行った日から6ヶ月ほど残るので、返済能力の低下が疑われる可能性があります。


    他社のローンで何らかの金融事故を起こした

    他社のローンで滞納をしている場合や、契約が異動扱いとなった場合、強制解約となります。


    利用しているローンが1つでも金融事故になってしまうと、他のローンに対して悪影響が出る場合があり、例えば200万円の契約をしたのにも関わらず、突如10万円に下がったケースもあります。


    他社のローン以外でも、クレジットカードのキャッシングや携帯端末の分割料金の遅延によっても、金融事故が起こります。


    なお、こうした金融事故などの信用情報は、CICやJICC(日本信用情報機構)、JBA(全国銀行個人信用情報センター)といった信用情報機関で記録されています。


    信用情報について、もっと詳しく知りたい人は、以下のページを参照してください。

    不正利用を行った、もしくは疑われた

    不正利用を疑われた、または不正利用をした場合、強制解約になる場合があります。


    どちらに関しても、火のないところに煙は立たずで、普通に利用していれば、不正利用は起こりません。


    ゼニエモンの場合、胡散臭げなサイトだったのですが購入したいものがあったので、クレジットカードで決済しました。


    数日後にヤマダ電機のインターネット通販でゼニエモンのクレジットカードが不正利用され、危うく8万円分の電化製品を購入しかけました。


    その時はクレジットカード会社から電話があり、ヤマダ電機のインターネット通販で決済しようとしているが見覚えがあるかと聞かれ、「ない!」と答えて直ぐにカード番号を換えてことなきを得ました。


    クレジットカードは、番号、氏名、有効期限がわかれば簡単に利用できるものなので、信頼の置けるウェブサイト以外でのインターネット購入には気をつけたほうが良いです。


    また、冒頭でお話した東京から大阪間で何度も給油した話もほぼこれで、不自然な頻度で給油したことで「不正利用かな?」とカード会社に思われてしまったのが原因です。


    上記のAさんが強制解約された事例も、この不正利用を行った疑いをかけられたため、強制解約になったと推測出来ます。


    番外:明確な利用規約違反を行った

    不正利用を疑われた場合はまだ弁解の余地はありますが、自身で意図して利用規約違反を犯した場合は、問答無用で強制解約です。


    例としては、クレジットカードの現金化が挙げられます。


    最近のクレジットカード現金化は、現金として欲しい金額に近い金額の商品を購入し、それを売却するという手順となるため、クレジットカードの不正使用としてはバレにくくなってはいます


    しかし、クレジットカード現金化のためのクレジットカード使用は、利用規約に違反しています。


    バレた場合は一発で解約となるので、絶対にやらないでください。


    クレジットカードを強制解約になるとどうなる?

    クレジットカードを強制解約となった場合、強制解約となったことが信用情報として記録されます。


    信用情報として強制解約が記録されると、以下のようなデメリットがあります。

    • 新しいクレジットカードやカードローンの審査に通らない
    • キャッシングなどで借り入れができない
    • 住宅ローンやマイカーローンに通りづらくなる

    上記の記載は信用情報が消える5年間は残り、信用情報は結婚などで消えることはありません。


    ただ、強制解約の理由や状況によっては、信用情報に記録がされない場合もあります。


    また、強制解約ではなく通常の解約として記録されている場合もあります。


    自分の信用情報を確認してみたい人は、実際に信用情報を取り寄せてみるのがおすすめです。


    上のチャプターでもご紹介しましたが、以下のページで信用情報の見方を説明しているので、興味のある人はぜひ読んでみてください。



    なお、強制解約から5年が経つと信用情報が消えますが、同じカードを再発行することはまず不可能です。


    なぜなら、信用情報とは別に、社内に強制解約した記録が残るからです。


    このような状態を社内ブラックといい、この記録を消すことはできません。


    強制解約されたカードや同じ会社のカードは、二度と発行できないと考えてください。


    強制解約後に利用分の支払いをしないと裁判になる可能性がある

    強制解約されたからといって、支払いをしなくてよくなるわけではありません。


    いつまでも支払わないと督促が届き、場合によっては裁判にまで至る可能性もあります。


    財産が差し押さえられることもあるため、強制解約後の支払いは絶対に忘れないようにしましょう。

    強制解約は奨学金や就職活動に影響がある?

    学生がクレジットカードを強制解約になってしまったとしても、奨学金や就職活動には影響がありません。


    なぜなら、信用情報を確認することができるのは、信用情報機関に登録している銀行や消費者金融、クレジット会社のみです。


    ただ、信用情報を確認できる会社の場合は、信用情報を見られている可能性もあるので、影響することもあります。

    実際、突然の強制解約があった時はどうしたらいい?復活はできるの?

    今回、有名どころのクレジットカードの中で、特に強制解約の質問が多いカードを3つほどピックアップしたので、ぜひ参考にしてください。


    もしも今このカードを持っている人がいたら、強制解約にならないよう気をつけてください。


    楽天カード

    ポイントも貯まりやすく審査ハードルが比較的低い楽天カードは、途上与信が何度も行われ、カードの強制解約が起きやすいカードです。


    実際に、「楽天カードを半年以上使っていなかったところ、急にカードが必要になり数万円の決済をしたら止められてしまった。」「引っ越したが住所変更をしていなかったために強制解約」などの話もあります。


    楽天カードは、クレジットカードの中でも延滞以外の理由で強制解約になる可能性は高そうです。


    楽天カードが使えなくなったら、まずは楽天カード会員専用オンラインサービス「楽天e-NAVI」を開いてエラーコードを確認しましょう。


    そのエラーコードをもとに、延滞なのか途上与信なのか、強制解約の大まかな理由が把握できます。


    次に楽天カードコンタクトセンターに電話をしましょう。


    ハッキリとした理由は教えてくれないことが多いですが、聞くだけタダなので、なぜ利用停止や強制解約になったのか聞いた方がいいです。


    強制解約や利用停止が起きやすいと言われているだけあって、楽天カードの公式サイトには、カードが突然利用できなくなったら、という質問に対する答えがかなり細かく書いてあります。


    カードが利用できなくなったら
    • カード利用可能額を超過しているか確認する
    • 支払日に引き落としができなかった可能性あり。残高を確認する
    • 最近カードの切り替えを行ったなら、古いものを使っていないか確認する
    • カードの紛失・盗難届出済みのカードを利用していないか確認する
    • 磁気不良・カードを破損したなら、再度発行しなおす
    • カードの暗証番号を複数回間違えた覚えがあるなら、楽天カードコンタクトセンターへ問い合わせる
    • カードの有効期限が過ぎているカードは使えないので、更新後のカードが届いていない場合は楽天カードコンタクトセンターへ問い合わせる

    どの項目にも該当がない場合は、不正利用の可能性があると判断される取引を検知している可能性が高いので、楽天カードコンタクトセンターへ問い合わせるのが一番です。


    このように一時的にクレジットカードが使えなくなった場合、これらの対処方法を見て楽天カードコンタクトセンターへ問い合わせてみてください。


    問い合わせ先

    楽天コンタクトセンター
    0570-66-6910※有料
    営業時間9:30〜17:30


    dカード

    特にdocomoユーザーの人は、dカードを利用して携帯電話の料金を払っている人が多いと思います。


    実はdカードでドコモの携帯電話料金を払ってもポイント付与対象外なので、別のカードで支払った方がお得なのですが、今回の強制解約の話とは離れているので割愛します。


    携帯電話料金を支払っているカードを延滞すると、まずは督促状などが届き、クレジットカードが使えなくなったあと携帯電話も使えなくなる流れが一般的のようです。


    一瞬ならクレジットカードが使えなくなっても大丈夫、と腹をくくる人はいそうですが、携帯電話が一瞬でも使えなくなると困る人は多いのではないでしょうか。


    そうならないためにも、連続した延滞は避けたいところです。


    問い合わせ先

    dカードコールセンター
    0570-783-890
    受付時間:8:15〜20:45


    エポスカード、ライフカード

    エポスカードやライフカードのような年会費無料のカードも、楽天カード同様規約に「申し込み内容に虚偽があるとわかり次第ダメ」「延滞が続いたらダメ」と、当然だなと思われることばかりが載っています。


    どのカード会社も利用停止や強制解約に関する規約は似たような感じです。


    普通に利用して普通に支払っていれば、まず強制解約はありません。


    ライフカード問い合わせ先

    カード全般に関する各種お届け・お問い合わせ
    045-914-7003
    ※サービス内容により受付時間が異なる


    エポスカード問い合わせ先

    エポスカスタマーセンター
    東京03-3383-0101
    大阪06-6630-0101
    (オペレータ受付時間 9:30〜18:00 ※1月1日休業)

    クレジットカードの強制解約にならないために

    クレジットカードの強制解約にならないために、実際に解約された事例と、カード別対処法を紹介しました。


    金融事故や返済能力の低下は仕方のないですが、不正使用を疑われて強制解約ということもあります。


    以下に、こういったクレジットカードの利用は要注意という項目をまとめました。ぜひ、参考にしてください。


    自分以外の人には利用させない!

    家族に利用させているなら、すぐにやめて家族カードか別のクレジットカードを発行してもらい、自分以外の利用が無いようにしましょう。


    一般的でない利用はしない

    3キャリア合計15台の携帯電話を購入するなど、一般的でないカードの利用はしないようにしましょう。


    同じような電化製品を何度も買うこともありませんので、転売などを目的とした使用は、やめておいたほうが無難です。


    信頼出来ないサイトからクレジットカードで決済払いしない

    怪しいなと少しでも違和感を感じるサイトでは、クレジットカードでの決済は絶対に行わないようにしましょう。


    どうしても購入したいなら、VISAプリペイドなど、プリペイドのクレジットカードを利用し購入するのがおすすめです。


    自分のクレジットカードが不正利用されたら、カード会社によっては未然に防いでくれますが、後から明細を見て発覚する場合もあります。


    結局、普通に使用していれば特に問題はないはずで、大半の方がクレジットカードをなぜ強制解約されるのか意味すらわからないと思います。


    クレジットカードは今は、生活に欠かせない便利なものなので、こういった利用方法に気をつけて正しく使用するようにしてください。


    クレジットカードの強制解約は、場合によっては信用情報に載りますし、将来じわじわとダメージが出てきます。


    気をつけて利用していたとしても、時には支払口座にお金を入れ忘れたなどもありえるでしょうから、もしも「やってしまった!」と思ったらカード会社にまずは連絡をしてみるのが一番です。


    事情を伝えればオペレーターの方も何をすればいいのか教えてくれますし、対応が後手に回ることはありません。


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